水素エネルギー共同研究センターについて

水素エネルギー共同研究センター

      

about
水素エネルギー共同研究センター
について

Purpose of Establishment
化石燃料から再エネ・水素へ

20世紀以降、我々人類のエネルギー消費は年々増加傾向にあり、化石燃料に代わるエネルギー源の開発は喫緊の重要な課題です。また、その化石燃料の大量消費は短期間に地球環境を大きく変化させたとも考えられています。

代替エネルギー源の獲得および環境保全の観点から、再生可能エネルギー(再エネ)および水素エネルギーを利用する社会の構築が望まれます。水素エネルギー利用社会を構築するには革新的な水素関連技術、たとえば安価で高効率な再エネベース水素の生成や燃料電池、水素貯蔵・輸送技術の開発が必要です。

本センターにおいては、学内の学部・研究所等の垣根を越えて、兵庫県立大学のもつ研究成果と技術開発力を結集します。また、自治体、産業界、国内外大学・研究機関と密に連携を取りながら文理融合体制による共同研究を推進していきます。

to the Future
水素エネルギー利用社会の構築に向けて

水素関連研究シーズの社会実装展開

「つくる」「つかう」
再エネから高効率に水素を生成する技術、水素を使って発電する燃料電池の性能向上をさらに進め、社会実装へと展開

「ためる」「はこぶ」 
再エネベース水素や海外水素を貯蔵、輸送するための水素インフラに関わる研究を強化、発展

県の水素社会推進構想の実現に貢献する体制づくり

  • 兵庫県や水素サプライチェーンに関わる大企業との連携による水素エネルギー研究を加速化
  • 播磨臨海地域の水素利活用ポテンシャルの高さに着目し、海外水素受入基地候補地である姫路港での実証を想定した姫路工学キャンパスを中心とする研究体制構築の検討
写真出典:ニュースバル放射光施設ホームページ(外部リンク)

放射光と計算科学を駆使したエネルギー関連材料開発

  • 本学のニュースバルや計算科学研究所、SPring-8、富岳等の最先端施設を活用した高度な分析技術と解析技術のシナジー発揮
  • これら施設を活用できる優位性を活かし、他大学にはない水素関連研究の実施フォーメーションを構築
写真出典:川崎重工業ホームページ(外部リンク)

過疎地や離島への水素供給手段の確立

  • 海外水素及び再エネベース水素(グリーン水素)の過疎地・離島へのエネルギー供給を政策科学的に検討し、兵庫県独自の水素社会モデルを提案

our Features
センターの特徴

文理融合研究の推進

実現可能性が高く、かつ消費者目線の水素エネルギー社会実現を目指した研究を実施

政策科学研究所主催のアンモニア、メタネーション等のシンポジウムを共催

最先端解析技術を活用

放射光、計算科学を用いた最先端の分析・解析技術を適用し、材料開発を支援

オンリーワンのX線解析技術を駆使し、デバイス動作中の化学反応解析を実現

産学・海外・国・県との連携

オーストラリア・カーティン大学や国内大企業・地元企業との幅広い水素関連共同研究を実施

経済産業省総合資源エネルギー調査会、電力・ガス取引監視等委員会、ひょうご水素社会推進会議、播磨臨海地域CNP推進協議会等における審議、助言・提言

our history
センターの沿革

2013年12月「次世代水素触媒共同研究センター」を設立

文部科学省COI-Tプロジェクトの一環として、高価な希少金属を使用しない革新的な高効率水素発生/利用触媒の開発に関する研究テーマを開始。

2019年4月「水素エネルギー共同研究センター」に改組

対象とする研究領域を水素の関わるより広い範囲に広げ、前身の「次世代水素触媒共同研究センター」を引き継ぐ形でセンターを改組。
 関西圏で唯一の大学内設置の水素関連研究機関として、水素発生、貯蔵・運搬、利用に関する研究開発および原子状水素や高圧下での水素の挙動など、水素そのものに関する基礎的研究を開始。
 現在は、水素発生触媒・燃料電池研究グループ、放射光反応解析研究グループ、クリーンエネルギー社会実装研究グループ、高圧水素材料研究グループ、および対外発信マネジメントグループの5つのグループ構成で再生可能エネルギーのひとつである太陽光発電を含む、化石燃料に依らない「水素エネルギー利用社会」実現に向けた研究開発を文理融合体制で進めている。

兵庫県立大学 産学連携・研究推進機構

〒671-2201 兵庫県姫路市書写2167
(姫路工学キャンパス インキュベーションセンター内)

contact

対外発信マネジメントグループグループ長

産学連携・研究推進機構 教授 竹内 章

akira_takeuchi@hq.u-hyogo.ac.jp
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